防音材とはどんな素材?選び方のコツや吸音材・遮音材との違いを解説

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防音材とはどんな素材?選び方のコツや吸音材・遮音材との違いを解説

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防音材とはどんな素材?選び方のコツや吸音材・遮音材との違いを解説

「大きな音を自宅内や周辺にまで響かせないようにしたい」、「隣室や屋外などからの大きな音が室内に響かないようにしたい」という場合は、住宅に防音材を導入することも検討してみましょう。

ただし、防音材とは具体的にどのようなものを指すのかが分からないという方や、防音材の種類や違いを知らないという方もいるでしょう。

そこで今回は、防音材が持つ役割や種類を大まかに解説し、選び方のコツなどの詳しい内容についても解説していきます。

防音材とは

防音材とは、音をさえぎったり拡散させたりするなど、さまざまな防音効果をもたらす素材の総称を指します。

基本的には、音楽ホールや練習室、カラオケボックスといった大きな音の発生が想定される建物や部屋などに導入され、音が屋内の別室や屋外まで響かないよう、騒音対策として導入されます。

一方、一般住宅においても、物音や足音といった生活音が外に漏れたり、外から音が入ってきたりするのを抑えるため、壁や床などに防音材を導入することがあります。

住宅内で防音対策を行う箇所は、大まかに天井と壁、床、ドア開口部の4つで、それぞれに適した防音材を使用する必要があります。

防音材の主な種類

防音材にはさまざまな種類があり、導入する場所や対策したい騒音の種類や大きさに応じて、適切なものを使い分ける必要があります。

防音材の種類とそれぞれの役割、性質などについて詳しくご紹介します。

遮音材

遮音材とは、音が壁や天井の向こう側へ届くのを防ぐために、音を遮ることを目的とした材料です。遮音材が音をはね返すことで、壁や天井の向こう側へ音が届くのを防ぎます。

遮音材の重量があればあるほどに効果が高くなる傾向があり、高い遮音性を求められる場所には比重のある鉛シートを使用されることが多いです。

天井や壁、床などの下地部分に遮音材が使用される場合もあります。ただし、音を跳ね返すことで室内へ音が響きやすくなるため、防音材の別種類である「調音材」と併用されることも多いようです。

吸音材

吸音材とは空気中に伝わる音の振動を熱エネルギーに変えることで音を減衰させる、調音材の一種です。後述する「拡散材」とセットで使われることが多く、室内に反響する音(残響)の長さを短くする役割を持っています。

仕組みとしては、空気中に伝わる音の振動を熱エネルギーに変えることで音を減衰させるというもので、反射音を完全になくすには、波長に対して4分の1以上の厚さの吸音材が必要といわれています。

多くの場合は音楽に関する部屋や建物に導入されているほか、ピアノやバイオリンなどを演奏する方が自宅で快適に演奏するために壁や床などに導入することがあります。

外からの音よりも室内の残響によって耳が疲れてしまう、音がクリアに聞こえないなどの悩みがある方は、吸音材の導入を検討するのも良いでしょう。

拡散材

拡散材は吸音材と同じく調音材の一種で、室内に発生した音を拡散させることで反響を調整する役割を持っています。

拡散材を単体で使うよりも吸音材と組み合わせて使う方がより良い防音効果を発揮しやすくなりますが、どのように2つを組み合わせるのかは実際に住宅や周辺環境を見ながらプロの目線で考える必要があります。

そのため、後述する選び方のポイントを確認しながら、リフォーム会社に相談して丁寧に決めることをおすすめします。

防振材・制振材

防振材・制振材は、仕組み自体は異なるものの、ともに振動対策に用いられる材料です。防振材は振動を伝えにくくし、制振材は振動そのものを抑える役割を担っています。

防振材は冷蔵庫や洗濯機の脚部に使用されており、振動が床や壁に伝わることによって騒音が発生するのを抑えることができます。

制振材は冷蔵庫や洗濯機の鉄板部分に貼り付ける形で採用されており、稼働する時の振動を抑えることができます。

また家電以外にも、マンションの床材などに防振材や制振材が使われていることがあります。

防音材を選ぶ際のポイント

導入にかかるさまざまな費用を無駄にせず、ベストな導入にするためにも、防音材の選び方について確認しておくことが大切です。

防音材を選ぶ際に気を付けるべきポイントは、次の2つです。

  • 導入する場所や用途に適した防音材を選ぶ
  • 防ぐべき騒音の大きさを確認する


以下でそれぞれ詳しく解説します。

導入する場所や用途に適した防音材を選ぶ

防音材は、使用する場所や用途に合ったものを選ぶ必要があります。その理由は、場所・用途にマッチしていない防音材を導入すると十分な効果を得られなくなってしまうからです。

騒音の原因となっている音はどこから来ているのか、どのような騒音が無くなれば快適なのかをしっかり確認してから、防音材の組み合わせを決めるのが良いでしょう。

たとえば、吸音材と拡散材をセットで導入すれば、室内への音の反響をメインに対策することができます。

目的にマッチしていない防音材を導入すると、悩みの原因となる音に対して十分な対策がしきれないことも少なくありません。防音材の導入を検討する際は、場所や用途、目的などを必ず明確化しておきましょう。

防ぐべき騒音の大きさを確認する

防音対策を検討する際は、「防ぎたい騒音の大きさはどの程度なのか」を確認しておくことも必要です。

防ぎたい騒音の大きさに対して防音効果が不足している場合、音の大きさを防ぎきれない可能性があるからです。状況に応じて、追加で防音材を導入する費用がかかるなど、さらに多くのコストがかかってしまうリスクがあります。

そのため、どの場所に導入するか・どの目的で導入するのかを確認するのと並行して、防ぎたい騒音の大きさをチェックしておきましょう。

環境省『生活騒音パンフレット(2019年3月)』では、騒音レベルごとに、実際の音はどのくらいの大きさなのか、目安を示しています。対策したい音の大きさを調べる際、参考にしてみてください。

騒音レベル(dB) 音の大きさの目安
90dB パチンコ店内
80dB ゲームセンター店内、航空機内、セミの鳴き声
70dB 地下鉄・従来鉄道の車内、主要幹線道路周辺(昼間)
60dB 役所・銀行の窓口周辺
50dB 高層住宅地域(昼間)、書店の店内
40dB 高層住宅地域(夜間)、戸建住宅地(夜間)
30dB ホテルの室内

出典元:環境省『生活騒音パンフレット(2019年3月)』 https://www.env.go.jp/air/%E7%94%9F%E6%B4%BB%E9%A8%92%E9%9F%B3%E3%83%91%E3%83%B3%E3%83%95%E3%83%AC%E3%83%83%E3%83%88%282019%E5%B9%B43%E6%9C%88%29.pdf

【箇所別】防音材を使った騒音対策の考え方

ここまでに解説した通り、防音材を使用した騒音対策は、場所と用途に合った適切なものを用意する必要があります。

ここからは、住宅の騒音対策における代表的な箇所である、天井・壁、床、ドア開口部に焦点を当てて、それぞれどのような対策を行っているのか、考え方を詳しく見ていきましょう。

天井・壁

天井や壁からは、上の階や隣の部屋からの足音や生活音などが入ってきます。

そのため遮音性を高めるために、下地に吸音材を詰めたり遮音材を組み合わせたりする騒音対策が有効な手段の一例となるでしょう。

天井や壁に遮音材を多く使用すれば防音効果は高まりますが、必要以上に遮音すると余計なコストがかかってしまうため、目的や騒音レベルなどに合わせて必要な遮音性能を検討することが大切です。

足音やドアを閉める音が床を通じて下の階に伝わることで、騒音の原因になります。

特に木造住宅の場合は防振に加えて遮音の性能も重要となることが多いです。そこで、遮音と防振の両方の効果が期待できる遮音マットを使用すると良いでしょう。

ドア開口部

ドア開口部の騒音対策では、なるべく開口部の隙間を通じた音漏れを減らすことが大切です。

そのため、ドアの枠部にパッキンを使用して音漏れの原因となる隙間を塞ぐなどの方法を取ることがあります。

また、安全のためのドアクローザーを導入すると、不意にドアを激しく開閉してしまった際に大きな音が立つのを防ぎやすくなります。

それ以外にも、扉とパッキンの密着性を高めるためのローラーハンドルやレバーハンドルとロック機能が集約されたグレモン錠を導入するなど、複数の対策を組み合わせることがポイントとなります。

住宅の騒音対策ならリフォーム会社にも相談してみよう

天井や壁、床、ドアの遮音性のバランスを取った上で、騒音レベルに合わせた適切な防音対策を行うにはさまざまな専門的知識が必要です。

DIYなどでは十分かつ適切な対策を行うことが難しいため、騒音に関するお悩みは住宅のプロであるリフォーム会社に相談するのがおすすめです。

また、可能であれば防音対策の経験・実績が豊富なリフォーム会社を複数選び、見積りを依頼して適正価格を見極めた上で、さまざまな視点からのアドバイスをもらうのが良いでしょう。

まとめ

今回は住宅に用いられる防音材の種類や、住宅の各箇所に対する防音の考え方について解説しました。

防音材にはさまざまな種類があり、対策する騒音の大きさによってそれぞれ適切な方法で住宅に導入する必要があります。

騒音に悩んでいる方や、音漏れでご家族や近隣の方に迷惑がかかることを懸念している方などは、住宅の騒音対策に詳しいリフォーム会社に相談してみましょう。

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