2006年に東京都水道局が発表した調査結果では、家庭内で使用する水のうち、1位のトイレが28％、2位の風呂は24％で、実はトイレの方が上回っていました。40年前のトイレでは１回の洗浄に20Lもの水を使用していたというデータもあり、いかにトイレが水を必要とする設備であるかがわかります。1日に数回しか使用しないものであり、できるだけ節水したいというのが消費者の心理。これに応えるようにメーカーも節水の技術開発を長年続けてきました。便器内部の形状を工夫したり、流す水や排水の方式を考えたりして、今やどこの会社の製品も、従来品より70％前後の節水を達成。大の洗浄でも約4～6L程度で流すことができる、超節水時代が到来しています。現在最小の水量の製品は3.8Lで流すことが可能。家族の人数が多い、トイレの使用頻度が高いといった場合は、より水の使用量が少ないトイレを選ぶことで、水道代を抑えていくと良いかもしれません。

2016年11月から、国による住宅ストック循環支援事業のうち、住宅のエコリフォームの区分で、節水トイレにリフォームすると補助金が出るようになりました。こちらは2017年の12月31日までに工事を完了させなければならない期間限定の制度。ほかの部分のエコリフォームと合わせて実施するなどいくつか条件がありますが、最新の節水トイレに変える良いチャンスではないでしょうか。

現在のトイレは温水洗浄便座の搭載はもちろん、センサーでフタを開閉したり、ボタン1つで洗浄できたりと、電気を利用した便利機能を備えたものが主流になっています。これらには節電モードも搭載され、使用しないときは極力使う電力を抑えるなど、省エネ化が進んでいます。

内閣府の調査によると、日本の一般世帯における温水洗浄便座の普及率は82.1％。年々上昇しており、今やあるのが当たり前ともいえる時代になりました。温水や保温といった機能は最も電力を使うものであり、電気代が気になるところですが、節水同様、旧来品と比べて70％以上節電したモデルもあるなど、節電が進んでいます。メーカーによって違いはありますが、かつて1,000円近くしていた月の電気代は、今や数百円程度に。温水洗浄に便座の保温、ふたの自動開閉、温風乾燥機能、音が鳴るといった多機能でこの金額だとすれば、電気代は決して高いとはいえないでしょう。

しかし、使い方によってこの電気代は違ってきます。季節に合わせて暖房便座の温度を変えるのは基本。夏場は切ってしまっても良いでしょう。開けっ放しのフタは放熱によって電力を消費してしまうので、常に閉めることを心がけたいものです。

トイレはあまり壊れないものという印象がありますが、それは手動で水を流すアナログなタイプが主流の時代のこと。今は最新の機能を組み込んで電気で動いているため、故障は十分考えられます。トイレの法定耐用年数は15年、温水洗浄便座の耐用年数はメーカーによると7年が目安です。温水洗浄便座については、年数が経ってきたらたとえ問題なく使えていても、節電効率を考えて取り替えることを検討しても良いでしょう。便座だけを取り替えるタイプの製品は、大抵国内メーカーのほとんどの便器に対応しており、自分で交換することも可能。トイレ全体については部品の劣化などを見つつ、10年から20年で全面リフォームを検討しましょう。